Echoデバイスにおいて、音声アシスタント「Alexa」の新バージョン「Alexa+」への自動アップデートが海外で開始された。しかし現在のところ、評判は微妙であるようだ。

　再生するストリーミング動画の選択に古のフロッピーディスクを使うことで、子どもでも操作を容易にするというアイデアが反響を呼んでいる。

　株式会社バッファローは、高速スクロールやチルトホイール、3台までの端末切替に対応したワイヤレスマウス「BSMBB700」シリーズを発売する。2月上旬の出荷予定で、市場想定価格は4280円。

　Amazon.co.jpのGMKtecストアページでは現在、同社のミニPCがタイムセール中だ。

　Amazon.co.jpのDJIストアページでは現在、同社のワイヤレスマイクシステム「DJI Mic」関連製品がセール中だ。

　NECプラットフォームズ株式会社は、Wi-Fi 7トライバンド対応ルーター「Aterm 19000T12BE」を1月下旬に発売する。価格はオープン。

　株式会社MIXIは1月13日、子ども用GPSサービス「みてねみまもりGPS」より、トーク（ボイスメッセージ）機能付きGPSと防犯ブザーを一体化したモデル「みてねみまもりGPSトークPlus」の予約販売を開始した。3月下旬の出荷予定で、Amazon.co.jpでの販売価格は割引価格の5280円（5月10日まで）、月額通信費は748円。

　NTTタウンページ株式会社は1月14日、事業者の検索機能などを提供するポータルサイト「iタウンページ」のリニューアルを実施した。

　MMDLabo株式会社（MMD研究所）は1月14日、「2025年Wi-Fiルーターのシェア・満足度調査」の結果を発表した。

　株式会社アイ・オー・データ機器は、Thunderbolt 5対応のポータブルSSD「SSPU-TFCB」シリーズを発売する。ラインアップと市場想定価格は、2TBの「SSPU-TFC2B」が10万8240円、4TBの「SSPU-TFC4B」が19万4370円、8TBの「SSPU-TFC8B」が30万5030円。2月中旬の出荷予定で、SSPU-TFC8Bのみ受注生産。

　スマートフォンで撮った写真や動画を、iCloudやGoogleのクラウドに保存していると、すぐに容量が足りなくなってしまう。そこで、外付けSSDなどの外部ストレージを接続してバックアップする方法を、第254回から実践してきた。第261回からは、バッファローの「おもいでばこ」という、スマートフォンの写真・動画のバックアップが簡単にできる製品を見ている。

　さくらインターネット株式会社は1月13日、コンテナ型GPUクラウドサービス「高火力 DOK」において「NVIDIA H100 GPU」を1タスク内で8枚同時に利用できるプラン「NVIDIA H100 8GPU 専有プラン（β版）」の提供を開始した。利用料金は1秒あたり0.83円（1時間あたり2988円）。

　Amazon.co.jpのTP-Linkストアページでは現在、同社のWi-Fiルーター各種のタイムセールが行われている。

　Amazon.co.jpのUGREENストアページでは現在、同社製NASキット「NASync」シリーズがタイムセール中だ。

　Microsoftが、廃止することを表明しているアプリ「Microsoft Lens」の後継アプリとして「OneDrive」を指名し、物議を醸している。

　期限に合わせて督促メールを送ってくれる個人開発のウェブサービスが話題だ。

　エレコム株式会社は1月13日、汎用の手帳型スマホケース4製品を発売した。2タイプ×2サイズのラインアップで、カードケースとハンドストラップ付きタイプは「P-06PLFY4BK」（Sサイズ）と「P-07PLFY4BK」（Lサイズ）、薄型タイプは「P-06PLFUBK」（Sサイズ）と「P-07PLFUBK」（Lサイズ）。価格はいずれもオープン。

　株式会社バッファローは法人向けNAS「TS5420RN0404」1台を1社に無料で提供するモニターキャンペーンを実施する。応募期間は1月27日まで。専用フォームで受け付けている。

　株式会社インターリンクのドメイン事業部「ゴンベエドメイン」は、期間限定で「.dev」「.app」「.blog」ドメインを最大80％オフで提供している。実施期間は3月31日11時まで。

　英国政府は、組織や企業が依存するソフトウェアのセキュリティとレジリエンスを向上させることを目的に、自主的な「ソフトウェアセキュリティ実施基準（Software Security Code of Practice）」を策定し、2025年5月に公開しました。あくまで「自主的な（voluntary）」な基準であり、現時点で法的拘束力はありませんが、英国政府は本基準をベースにした認証制度の構築を検討しています。