2026年の「Linux」とオープンソース界は、AI活用や「Rust」の標準化、イミュータブル構成の普及により大きな転換点を迎える。一方、シェア低下が止まらない「Firefox」の凋落など、光と影が交錯する激動の1年を展望する。

グーグルのアカウント設定に関する公式ドキュメントが更新され、「Gmail」のメールアドレス変更機能が全ユーザーへ段階的に提供される見通しだ。データ保持や新旧アドレスの併用も可能で、長年の課題だった利便性が向上する。

「YouTubeショート」でAI生成の低品質動画「AIスロップ」が急増中だ。調査では、新規アカウントに表示される動画の2割以上を占める。背景には、低コストで視聴回数を稼げるアルゴリズムの構造と収益化の実態がある。

SB C＆Sは、日本市場のセキュリティ課題を中心に同社の取り組みに関する説明会を開催した。IT環境が複雑化し、ベンダーや製品の選択肢が多すぎるために、ユーザー企業が自社に最適な対策をキャッチアップし、判断することが極めて困難になっているという。

Linuxデスクトップの多様性を象徴する「CachyOS」と「Nobara」を比較。爆速なArchベースのCachyOSと、ゲームや日常使いに特化した万能なFedoraベースのNobara、各OSの特徴をひも解く。

2022年末の「ChatGPT」登場後、教育現場ではAI禁止から活用へとかじを切る動きが加速している。個別指導の格差解消に期待がかかる一方、対人指導の重要性や格差拡大のリスクも浮き彫りになり、模索が続く。

NECパーソナルコンピュータは、保守サービス拠点である「群馬事業場」（群馬県太田市）を報道陣向けに公開した。PCの故障による業務停止（ダウンタイム）を極小化する「1日修理」や100万個に及ぶ部品在庫を抱え実現する修理の内製化など、ユーザーを待たせないためのスピードとそれを実現する仕組みに迫る。

長年「Linux」を愛用する筆者が、消えていった懐かしのディストリビューションを振り返る。「Mandrake」や「CentOS」など、一時代を築きながらも姿を消したOSが、当時の業界に与えた衝撃と教訓をひも解く。

2025年9月にキンドリルが発行した「2025年度メインフレームモダナイゼーション状況調査レポート」を基に、世界のメインフレームユーザーが、どのようにシステムを変革し、活用しているかを紹介します。

リコーは、大規模言語モデル（LLM）からの有害情報の出力を検知するガードレール機能を組み込んだ「セーフガードモデル」を開発したと発表した。従来の有害なプロンプト入力の判別に加え、LLMが生成する有害情報の出力の検知にも対応することで、多層的な安全対策を実現する。

佐賀銀行は、肥後銀行が提供する二酸化炭素（CO2）排出量算定システム「炭削くん」を導入する。

NECは12月25日、2025年のサイバー脅威を振り返り、2026年に注目すべき動向を整理したレポート「NEC スレットランドスケープ 2025〜サイバー脅威の振り返り、2026年予測〜」を公開した。AIを悪用した攻撃の進化や、SaaSサービスにおけるサプライチェーン侵害など、最新の脅威動向と予測について解説している。

伊藤忠テクノソリューションズ（CTC）の障がい者雇用を担う特例子会社のCTCひなりと、関西電力グループのポンデテックは、使用済みPCの再生（リファービッシュ）事業において協業を開始した。12月25日にCTCが発表した。

今後1年間で、ソフトウェアベンダーとユーザーの関係は激変する可能性がある。これからはソフトウェアによって実際にもたらされる成果に対してのみ料金を支払うようになるかもしれないとの指摘もある。

今回は、ピュア・ストレージ・ジャパン 代表執行役員社長の五十嵐光喜氏と、NTTモビリティ 代表取締役社長の山下航太氏の「明言」を紹介する。

クラウド人事労務ソフト「SmartHR」を運営するSmartHRは12月24日、年末年始のセキュリティ対策に関する調査の結果を発表した。調査は、従業員500人以下の企業に勤める情報システム担当者216人を対象に、12月2〜3日にインターネットで実施された。

日立は、三菱ケミカルの化成品、樹脂・機能商品などの設備管理業務のDXに向けて、日立の「HMAX Industry」を構成するプラント設備故障診断のためのAIエージェントを用いた、トラブルシューティングアシストの共同検証を開始した。

auじぶん銀行は、インターネットバンキングにおける不正送金対策として、ラックが提供する「AIゼロフラウド」を導入した。不正送金のリスクが高いと判断された振込を一時保留し、追加の本人認証を行うなど、取引の安全性を高める。

2025年に国内で相次いだランサムウェア被害では、防御を「無効化」する新手法が浮き彫りとなった。本稿は実例分析を通じ、防御ツールが機能しない23％の時間の正体と、IT投資を守る新視点を提示する。

ランサムウェアの脅威が巧妙化し、オンプレミスからハイパースケーラーへの移行が加速する中、企業はどのようにデータのレジリエンスを確保すべきか。Veeam Softwareのグローバル幹部陣が、アジア太平洋地域および日本地域の戦略と最新プラットフォーム「Veeam Data Platform v13」を語った。