米Microsoftは2月5日（現地時間）、Windows版「Microsoft Word」のアップデートを発表した。デバイスの読み上げソフトを使用するときのナビゲーション挙動が改善されている。

　株式会社ターリン・インターナショナルは、カプセルトイ「手のひらネットワーク機器」シリーズの第4弾を6月中旬に発売する。全国のカプセルトイ自販機コーナーで展開する予定で、価格は1回500円。

　ICT機器の販売などを行う東通インテグレート株式会社は2月9日、離れた高齢者を見守れるシステム「みぃるも」の販売を開始した。月額費用は3190円で、初期費用が4180円。

　SCSK株式会社は、ヤマハの法人向けWi-Fiルーター「NWR100」に関するウェビナーを開催する。開催日時は2月26日15時〜15時30分。特設サイトで申し込みを受け付けている。

　プラネックスコミュニケーションズ株式会社はアンマネージドスイッチ「FX2G-0108EMXSP」を2月中旬に発売する。市場想定価格は3万6800円。

　プラネックスコミュニケーションズ株式会社はアンマネージドスイッチ「FX2G-0108EMXG」を2月中旬に発売する。市場想定価格は2万6800円。

　サンワサプライ株式会社は2月4日、ポータブル電源「BTL-RDC45」を発売した。価格は4万9500円。

　プラネックスコミュニケーションズ株式会社はマネージドL2スイッチ「SZXGS-0208IM」を2月中旬に発売する。市場想定価格は10万8000円。

　さくらインターネット株式会社は2月5日、同社をかたるフィッシングが増加しているとして、注意喚起を実施した。

　マウスコンピューター株式会社は、2月に法人向けPCブランド「MousePro」が創立15周年を迎えたことを記念して、「MousePro C3 15周年限定モデル」（MousePro C3-I7U01BK-A）を150台限定で発売した。価格は15万9280円。

　（株）ジャストシステムは2月6日、日本語ワープロソフト「一太郎」シリーズの最新版「一太郎2026」を発売した。価格は通常版「一太郎2026」が28,600円、上位版の「一太郎2026 プラチナ」が48,400円。

　株式会社GLBBジャパンは2月2日、沖縄県で「フレッツ 光クロス」および「フレッツ 光クロス Biz」に対応したPPPoE方式によるインターネット接続サービスを開始した。

　サンワサプライ株式会社は2月3日、柔軟・スリム設計のメガネ型光ファイバーケーブルを発売した。OM4/OM3/OS2準拠の3種×1/2/3/5/10/15/20/30mの8段階の長さで、全24製品をラインアップしている。市場想定価格は1562〜8404円。

　エレコム株式会社は2月3日、同社製Wi-Fiルーターなどのネットワーク製品に脆弱性があったとして「セキュリティ情報」を公開した。脆弱性対策情報ポータルサイト「JVN（Japan Vulnerability Notes）」でも、本件に関する情報を公開している。対象となる製品により、3通りの対処が必要となる。

　（株）サードウェーブは、11月7日に行われるAI技術をテーマにしたハッカソン「全日本AIハッカソン 2026 Powered by THIRDWAVE」の予選を3月28日より順次開催。する。それに先立ち、AI・プログラミング初心者向けの講習会「プログラミング経験ゼロでOK～AIによるアプリ開発＆ハッカソン攻略講座」を、オンラインで実施する。

　エレコム株式会社は1月30日、電力ディスプレイを搭載したUSB Type-Cケーブル「MPA-CCW」シリーズ、および延長ケーブル「MPA-CCWE」シリーズを発売した。

　株式会社オプテージは、イメージキャラクターである俳優の鈴木亮平さんを起用した新テレビCMの放映を1月31日に開始するとともに、戸建て向け「eo光シンプルプラン 10ギガコース」が最大1年間実質無料となるキャンペーンを紹介した。

　ティーピーリンクジャパン株式会社は1月30日、RF（Radio Frequency）スキャン専用アンテナを搭載した法人向けWi-Fi 7アクセスポイント「EAP787」の販売を開始した。市場想定価格は8万9900円。

　（株）ジャストシステムは2月2日、日本語入力システム「ATOK Passport」の最新版「ATOK for Windows （Tech Ver.36）」をリリース 公開した。Arm版Windows 11にネイティブ対応するほか、生成AIを活用した文章作成アシスタント「ATOK MiRA」（エイトックミラ）の追加などが行われている を行った。

　株式会社日本レジストリサービス（JPRS）は1月31日、“新gTLD”の創設を検討する企業・組織向けに、申請から運用までを支援する「ブランドTLD総合サービス」を提供することを発表した。